マロンマロン

老後はお金の心配がない生活がしたいよね~

ココアココア

どれくらい足りるか足りないかが分かっていれば、ある程度準備ができそうだね

とろとろ

じゃあ、老後の資金準備の全体像についてお話してみるね

 「お金の心配がない暮らし」というのは、とてもよいものです。

お金とうまく付き合って、心豊かに暮らしていきたいですよね。

ちなみに、「老後の資金計画」では一般的に特に関心が高いのは「資金準備」「資産運用」「保険」の3つの分野だそうです。

この3つの分野のうち、「資産運用」「保険」を上手く機能させるためには、まずは「資金準備」を確実に押さえておくことがポイント。

そうすることで、「資産運用」や「保険」などのことも、さらなる余裕をもって対応することができ、よりよい成果につながっていくことになるでしょう。

何事も準備は非常に大切になりますので、まずは「資金準備」の大きな流れをつかんでおきましょう。

この記事では、「老後資金の準備」をしたいと思っている方のために、「老後資金準備」を考える際に大切になる考え方をお話していきたいと思います。

この記事を最後まで読むことで、「老後資金の問題」の全体像を把握できるようになり、より効率的に「老後」に備えることができるようになるかもしれません。

この記事を読んでほしい人

老後の暮らしを豊かにしたい人

老後にいくら必要になるかを計算したい人

老後資金の調達方法を検討したい人

リタイア後の効率的な資金計画を予測したい人

老後資金の不足を補いたいと思っている人

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必要な金額のカンタンな計算方法

 老後にいくらくらいの資金が必要になるのか、結構気になりますよね。

「年金の減額」「消費税率のアップ」「社会保険の負担率上昇」など、心配なことも目白押しで、リタイアした後の生活がどうなるのか不安な方も多いのではないでしょうか。

老後資金が多いか少ないか、足りるか足りないかは、リタイア後の生活の質を決める重要な要素となるため、「金持ち老後」となるためにはどれくらいのお金が必要なのかを「見通しを立てる」ことが非常に大切になってきます。

そのためにも、老後に必要な資金の「可視化」がポイントとなります。

ところで、老後に必要になる資金のウマい算出方法はないのでしょうか?

「旅行費用」に年間いくらで、「食費」にいくらと当てはめて金額を積み上げてみても、家庭によって、あるいは時期によっても違ってきますし、そもそも家計の規模が違うため、苦労して計算したとしても「これでいいのかな?」と心配になります。

そんな時におススメなのが、「総額」から老後資金を把握する方法。

この計算は、「リタイアしても、その直前の生活レベルはすぐには変えられない」ということが前提になっています。

計算式は以下の通りになりますので、一度計算してみるとわかりやすいと思います。

老後資金(総額)の計算式

■(リタイアする前年の年収)×(支出が縮小する規模「0.7」)×(老後に生きる想定年数)
=(老後に必要となる生活資金「総額」)

この中で、(支出が縮小する規模「0.7」)は「目標代替率」と呼ばれ、生活費を老後生活の移行後にどれくらいの水準に抑えられるかを示しています。

統計上、一般的な規模の家計でおおよそ「平均7割」という数字が出ていますが、年収が高い家庭は「6割」、年収が低い家庭は「8割」として計算しても問題はないでしょう。

年収規模からみているため(リタイアする前年の年収)となっていますが、「リタイア前年の年間生活費」に置き換えても構いません。

現状の自分の「年収」もしくは「年間生活費」から予測するか、または、とりあえず現状のまま推移すると考え、現在の「年収」もしくは「年間生活費」を当てはめてもいいでしょう。

(老後に生きる想定年数)ですが、これは「平均寿命」を元にした「予想寿命」から「自分の現年齢」を差し引けばいいのですが、「平均寿命」というのにはちょっと注意が必要です。

「平均寿命」を単純に考えれば「真ん中」なわけですから、「上半分」の人はそれ以上の年齢まで生きる可能性があるということになります。

寿命を短く見積もり過ぎると、それで立てた「資金予想」は「資金ショート」となる可能性が高いので、健康に自信がある人は「5~10歳」くらい足しておくのがいいようです。

いろいろ言われるけどいったいいくら要るんだろう?

 上記の計算方法以外にもネットや書籍などを見ると、さまざまに老後資金必要額が算出されています。

どれも基本的には、

老後資金計算の基本パターン

「老後に必要な費用の月額」×「12か月」×(「予想寿命」-「自分の現年齢」)

という式になっているようですが、ちょっと大雑把すぎるのか算出金額はずいぶん違います。

それらによれば、老後に備えるには「退職金を含む3000万円の貯蓄」とか、ゆとりのある生活を望むなら「4000万円の自己資金」が必要だとか、夫婦2人の場合は「約8000万円」は要るとか。

また、例えば65歳から90歳まで25年間生きると仮定し、月25万円の暮らしていくとしたら年間300万円になるため、300万×25年=7500万円となり、これに家のリフォーム(約500万)や介護費用(約500万)、交際費(約500万)などを加えて「約9000万」で、少し余裕をみて「約1億円」という試算もあるみたいです。

そのほかにも、2015年3月に行われたアンケートで「定年・退職後に必要なおカネはいくらくらいだと思いますか?」という質問をしたところ、「男性は5210.6万円」「女性が4237.9万円」「全体では4978.2万円」という回答があったといいます。

これは「1人あたり」の金額ですので、アンケートから考えると、夫婦で「1億円」くらい必要になりそうです。

いろいろな金額が老後に必要であるとされていますが、少なく見積もることは避けたいですし、多く見積もり過ぎてもそれを確保するために老後の過ごし方に影響が出てしまいそうですね。

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我が家のお金は足りるのか?

 「老後に必要となるお金」が、自分たちの「貯蓄」や「年金」などで、どれくらいまかなえるのかという漠然とした不安を取り除くには、まずは「老後に必要な資金」をしっかりと把握することが大事です。

一般的に、勤労していない高齢者の生活費は現役時代より「2割」ほど低くなるだけだそうです。

仕事にかかわる出費は減りますが、生活費はほとんど減らず、支出内容はほとんどが生活費であるため、だいたい現役時代の「7割」くらいになるとか。

このことから、「老後に必要な資金総額」だけではなく「年額」や「月額」を算出する際にも、先ほど紹介した計算式がそのまま使えますので、ぜひご自分の「老後資金の目安」に使ってみてください。

老後資金の必要額算出

■(リタイアする前年の生活費「年額」)×(支出が縮小する規模「0.7」)
=(老後に必要となる生活資金「年額」)

■(リタイアする前年の生活費「月額」)×(支出が縮小する規模「0.7」)
=(老後に必要となる生活資金「月額」)

こうして算出した「老後に必要な資金」から、「不足分」を割り出し、その「不足分」を老後の資金源で埋め合わせる必要があります。

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要素に分けて調達方法を考えてみる

 必要な老後資金をどのようにまかなうかは、大雑把に5つの要素に分けて考えると、分かりやすいかもしれません。

5つの要素とは「年金」「勤労収入」「貯蓄」「個人資産運用」「生活費レベルが安い地域への移住」です。

この中でポイントとなるのは「勤労収入」で、現役時代に比べて収入金額は減るとしても、働くことを続ける限り「よい資金サイクル」を作ることができます。

「勤労収入」を得ることで「年金」に手取り分を上積みできるし、「年金」の受給開始年齢を遅らせることができれば年間の受給額を増額できます。

「余剰分」は「貯蓄」に回すことができますし、資金的なゆとりがあれば「個人資産運用」も余裕をもってできるでしょう。

「取り崩す一方」ではなく、「個人資産」が減っていくスピードを遅らせたり、「貯蓄」しながら「運用」もすることができるかもしれません。

長生きを「資金リスク」「健康リスク」「孤独リスク」と捉えるなら、働き続けて「老後を短くする」ことはリスクへの最大の防御線となり、対抗策ともなると言えます。

もう1つ注目したいのが、生活費レベルを下げるための「地方への移住」「海外への移住」です。

「増やす発想」ではなく「減らす発想」ですが、必要な老後資金自体を下げることで「収支のバランス」に余裕を持たせようというもの。

これは結構有効な手段で、衣食住にかかる費用を劇的に少なくすることができ、「生活費の圧縮」がカンタンに実現可能なようです。

先ほど算出した「老後に必要な資金」から、金額が比較的はっきりしている「年金」の金額を差し引けば「不足分」がわかるので、その「不足分」をその他の4つの要素で補うことになります。

「不足分」の埋め合わせは「長く働き」「必要な生活費を小さくする」のが「金持ち老後」の基本ですが、「年金」以外の4つの要素をどういうバランスで組み合わせるかが腕の見せ所となるでしょう。

 

資金準備の流れをおさらい!

 ここでもう一度おさらいしてみますが、「資金準備」については何も難しく考える必要はなく、次のように順に考えていきます。

資金準備の流れ

1:家庭の「資産」と「負債」の現状をはっきりさせておく

2:将来にわたる「収入」と「費用」を把握しておき、老後の毎月の必要金額を試算

3:老後に足りなくなる金額をはっきりさせる

4:資金の不足分をどうするかを検討する

このように段階を踏むことで、足りない金額をはっきりさせ、その対応策を具体化できることで、漠然とした不安を解消することができそうです。

複数の方法で算出すれば多面的に現状把握できる

 家計の「現状把握」に重点を置いて書いてきましたが、この項ではそれらとは少し違う方法もご紹介しましょう。

企業が決算時に作成する書類の1つに「貸借対照表(バランスシート)」というものがありますが、このカタチに自分の「資産」と「負債」を落とし込むことで、我が家の現状が一目瞭然になります。

ここでいう「負債」とは、「借金」のことだと考えてください。

まず、ノートなどの真ん中に一本「直線」を引き、左側に「資産」を記入し、右側に「負債(借金)」と「資本(純資産)」を記入していきます。

「資産」部分には、【預貯金】【株式】【債券】【手形】【投資信託】【生命保険】【不動産】【自動車】【宝石】【絵画・美術品】【骨董品】【金地金】など、お金に換金可能なものすべての「項目」と「金額」を記入します。

その時、「金額」は「購入金額」ではなく「売却可能金額(時価)」を記載します。

「保険」などの場合は「解約返戻金」を記載しましょう。

「負債(借金)」部分には、【各種のローン】【カードローン】【クレジット・カード未払金】【家族や友人からの借金】など、返す必要があるものすべての「項目」と「金額」を記入していきます。

ここでも、「金額」は「借りた金額」ではなく「利子を含めた返済しなければならない金額」を記載します。

そして、「資産」の「合計額」から「負債(借金)」の「合計額」を引いた金額を、右側の「負債」部分の下に記載します。

この金額が現時点での「資本(純資産)」であり、「本当の財産金額」です。

「資産」は「見かけ上の財産金額」ということになります。

たとえ、「見かけ上の財産」が多くても、「借金」が多ければ「純資産」が「少ない」か「マイナス」ということになり、老後資金の不足が明らかになるかもしれません。

正確な現状把握は具体的な対策には欠かせないものです。

面倒がらずに早めにこの作業をしておくと、有効な手をそれだけ早めに打てることにもなるでしょう。

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毎月の必要額から足りない金額を予想!

 次に、「毎月の必要金額」を計算します。

これも以前の記事で取り上げましたが、ここでも少し違う方法を記載しておきましょう。

ノートなどに、「費用」を「毎月かかるもの」と「年間で考えるべきもの」とに分けてリスト化して、「金額」を書いていきます。

「費用」のうち「毎月かかるもの」は、【食費】【家賃】【水道光熱費】【通信費】【生命保険料】【交際費】【健康保険料】【国民年金】【医療費】【交通費】【ガソリン代】など。

「年間で考えるべきもの」には、【自動車保険料】【火災保険料】【旅行費用】【修繕費】【固定資産税】【所得税】【服飾費】などになるでしょうか。

こうして書き出した「毎月かかる費用」と「年間で考える費用」の合計を出し、「年間の必要生活費」と「毎月の必要生活費」を算出しましょう。

必要生活費の算出

■「毎月かかる費用」×12+「年間で考える費用」
=「年間の必要生活費」

■「年間の必要生活費」÷12
=「毎月の必要生活費」

ちなみに、夫婦2人の老後生活における「最低日常生活費」の「平均」はおおよそ「月22万円」という統計があるようです。(生命保険文化センター「生活保障に関する調査」)

生活のゆとりのための出費上乗せ額は「10~15万円」くらいと考えると、約「32~37万円」が「毎月の必要生活費」の目安と考えていいかもしれません。

ただし、「毎月の必要生活費」は人によってかなり金額が違うので、統計の数字はあくまで参考程度で考えたほうがいいようです。

そのうえで、前項で計算した「資本(純資産)」と「退職金」「年金」を加えて「現状の純資産」から考えたおおよその「老後資金」と「老後資金の過不足」を算出します。

いつ死ぬのかが問題となってきますが、計算上は厚生労働省発表の「平均余命」を基準にするといいかもしれません。

これによれば、男性はだいたい「82~85歳」、女性は「88~90歳」くらいまで生きることができそうです。

もちろん、別の統計の数字を使用しても構いませんが、余命を多めに考えておいた方がいいでしょう。

以下の式の「年金受給年数」「リタイア後の余命」はそれを目安に設定します。

老後資産の過不足を算出

■「資本(純資産)」+「退職金」+「年金年額」×「年金受給年数」
=「現状の純資産からみた老後資金」

■「現状の純資産からみた老後資金」-「毎月の必要生活費」×12×「リタイア後の余命」
=「老後資金の過不足」

「老後資金の過不足」がプラスなら問題ありませんが、マイナスの場合はリタイア予定までどれだけ期間があるかを算出し、「リタイアまでの年間の貯蓄必要額」を計算して、年間の貯蓄目標を把握します。

リタイアまで必要な年間貯蓄額

■「老後資金の過不足」÷「リタイア予定までの年数」
=「リタイアまでの年間の貯蓄必要額」

この数字をもとに「収入」や「生活費」などを見直して、「資本(純資産)」を増やし不足分を補うことを検討していきます。

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その不足分をどうやって補うのか?

必要な老後資金をどのような方法で補うなうのかは、大雑把に5つの要素「年金」「勤労収入」「貯蓄」「個人資産運用」「生活費レベルが安い地域への移住」に分類できます。

こままでの計算で「年金」「貯蓄」は計算に入れていますし、「生活費レベルが安い地域への移住」は難しいと仮定すれば、残る「勤労収入」と「個人資産運用」の2本柱で不足分を埋め合わせる必要があります。

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要するに不足分を補うには、リタイア後の「再就職」や「個人事業主」「起業」による収入は積極的に考えた方がよく、

特に「再就職」公的年金の支給開始年齢の引き上げに伴って、「定年の引き上げ・廃止」「再雇用制度実施」などが行われる例が増えてきており、以前に比べて60歳以上の高齢者が働きやすい環境が徐々に整ってきているようです。

例え年収が下がっても、かなり不足分を補えますし、社会との接点を持ち続けることにもなるほか、身体を動かすことも増えることから健康増進にもつながっていきます。

65歳になるまで、下がった分の給与を補填してくれる「高年齢雇用継続給付」という公的制度もありますので、給付条件が満たせれば積極的に申請してみましょう。

ただし、この給付金は「老齢厚生年金」を同時にもらうと、「老齢厚生年金」が減額になってしまうので要注意です。

いずれにしても、この制度を使う場合はハローワークや年金事務所などに「自分の場合はどうか」と聞いてみた方がいいかもしれません。

【「高年齢雇用継続給付」について調べてみる】⇒Google

また、「個人資産運用」については、不足分を補う方法として有望ではありますが、「元本割れ」をして資金をかえって減らしてしまう危険性が常にあります。

「老後資金の不足分補填」という視点で考えると、「一攫千金」ではなく「少しずつ地道に利ザヤ」を取っていくのがポイントです。

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投資するモノによっても違いますが、通常は「年利3~5%」の利回りが普通ですので、よっぽど大きな金額を投資できなければ思うように増えてはくれません。

「一度に大きなリターン」を狙って勝負したり、「少しでも早くリターン」を確定しようと焦ったりすれば「致命的な損失」をする可能性も高くなっていきます。

「大きなリターン」「早いリターン」を求めるとどうしても「ハイリスク」になることを、常に念頭に黄いて「慎重な運用」に徹した方がいいでしょう。

また、高齢者を狙った詐欺事件が頻発しており、それによって大事な「老後資金」に打撃を受ける例も後を絶ちません。

投資詐欺では「ローリスク・ハイリターン」をエサに、さまざまな金融商品や事業投資を勧められますが、「ボロい儲け話」は絶対にないと思って冷静に対応するのがよさそうです。

「資産運用」は、一般的には「ハイリスク・ハイリターン」「ミドルリスク・ミドルリターン」「ローリスク・ローリターン」のいずれかとなります。

リスクを取ってもいいのは、「ミドルリスク・ミドルリターン」までで、それ以上の「ハイリスク」は危険となります。

「的確な判断」と「資金コントロール」「リスクマネジメント」によって、「元本割れ」を防ぎながら「お金がお金を生む」というスタイルを形作ることができれば、「老後資金」の不足分を上回る補填ができるかもしれませんね。

「勤労で稼ぐ」+「運用で増やす」というスタイルを取り込んだ「ライフプラン」こそが、「貯蓄」を増やし「老後資金」の不足分を解消すると言えそうです。

この記事のまとめ

老後の資金計画の第一歩は「資金準備」について見通しを立てること

老後資金の必要額を概算でいいので可視化しておくことが大切になる

老後資金の必要金額がはっきりと分かれば資金調達が考えやすくなる

老後資金の算出方法はいくつかあるので、別の方法でも算出してみると、より立体的になる

必要額の不足分は「勤労」+「資産運用」で補うことを基本路線として考えたほうがよい

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